はじめに
引きこもりを年齢別に見ると40代が一番割合が多いといわれます。
40代は、就職氷河期を過ごした世代です。
一般的に考えると40代は、一番働き盛りで、稼ぎ盛りとも思う年代です。
そんな稼ぎ盛りの世代に多いひきこもり。
日本の全体の経済を考えた場合、４０代の引きこもりは、少ないほうが良いのは、間違いないでしょう。
その現状と解決策を考えていきたいと思います。
結論
引きこもりは、内閣府の調査データから読み取ると「ずっと自室にこもる人」から「用事のあるときは出かける人」まで幅広い人が当てはまる。
引きこもりと聞くと、働かず家の中にずっといる人を思い浮かべる人が多いと思いますが、実際には、用事があれば出かける人も定義に当てはまっています。なので、政府が発表している引きこもり数は、一般的に引きこもりと思われているケースとは異なっているケースもあると言えます。
とは言え、現実として全世代の人数が、100万人いると言われる引きこもり。その大半は働かず、家からほとんど出ずに1日を過ごす人たちもいます。
その引きこもり世代を支援し、脱出できるように支援する自治体相談窓口がありました。ぜひ、そういった相談窓口をうまく利用するようにしてほしい。
しかし、利用窓口がうまく利用されていない現実があるようです。
現代、人手不足とされている日本。この機会は、チャンスと思ったほうが良い。
今まで、引きこもりの人でも活躍できるチャンスがあります。
何も特技はなくても、ぜひ世間の日を浴びる機会を作ってみましょう。
意外と楽しい時間を過ごせるかもしれません。
実際に引きこもりを抜け出した経験がある人は、「アルバイトを始めた。」「同じ境遇の人と打ち解けて会話をするようになった。」という声が多く聞かれている。
就職氷河期時代の人たち
引きこもり世代の中心が、就職氷河期時代を過ごしている。その為、割合として40代が多くなっています。ひきこもり100万人時代とも言われており、その中心は、40代。特に40代の中で多いのが、40歳から44歳です。
2000年前後に大学を卒業して就職ができずにそのままひきこもりになった人が多い。
内閣府が発表している40歳から64歳までのひきこもり当事者は、推定で64万人いるとしています。
上記にあげた、40歳から44歳のひきこもりと定義されている人は、大学を卒業して20代前半にひきこもりになってしまった。
しかし、ひきこもりになっていられるのも今後、何年できるでしょうか。というのも、現在引きこもりとして過ごしている人は、親の収入に頼って生きている現実があります。その親世代も70代や80代です。今後その親が死んでしまったら、生きていくことが出来なくなってしまう可能性があります。10年後の未来に不安が募ります。
相談窓口が機能していない現実
現実に相談窓口はあるが、うまく利用できていない現実。多くの場合、行政の引きこもり支援は、青少年担当窓口が主です。東京都は、複数の自治体が年齢を問わず支援するようになっている。しかし、日本全国を見回すと年齢条件が39歳までとしている自治体がほとんどです。40歳から44歳までの人たちに多いひきこもり。しかし、相談窓口は39歳までという現実。各自治体は今後、東京都のように全年齢に対して対応ができる環境へ改善していく必要があります。それでも、実際に自分が住んでいる自治体へ相談窓口があるか、問い合わせしてみる価値はあるでしょう。
最後に
若くしてひきこもりになってしまった人や現在もひきこもりになっているかもと思っている人へ、今の時代の「人で不足」をうまく利用して社会へ出ることを是非チャンスと捉えてトライして欲しいものです。もちろん簡単にいかないこともあるかもしれませんが、就職氷河期に体験した辛さよりも軽いでしょう。今ある環境を打開することは勇気がいることですが、改善した未来を思い描いて前へ進んでみてください。
きっかけは、意外と単純かもしれません。
アルバイトかもしれませんし、地域の行事かもしれません。
はたまた、友人との再開かもしれません。
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